震災発生後･･･

･･･とあるネット生放送と ニコ生NHKに入り浸っていた おきつねさま。

前者では一切そうしたコトが無かったが、番組主がヤメてしまったので、ニコ生に漂流していったのだが、
今日になって、コメントに単語別で制限が掛かっていたコトに気付いた。

で、先のﾛｸﾞのように憤慨していたワケだが、ココでは、ソレらで述べていた支援復興対策などを纏めてみた。


至急の案件として･･･

・西日本地区は被災者受け入れ態勢を整る。
　近隣関東や東北北陸では、更なる余震で被災者の精神蝕まれ続ける結果となる。
　また現地は、気象状態が避難生活には向かないコトは明白である。
　従って、政府と地方自治体主導で、自衛隊／民間航空会社と連携させ、
　被災者を至急安定地域へ輸送する必要がある。

・ボランティアの抑制
　土建屋以外のボランティアは受け付けない。
　一般は実質足手纏いにしかならないコトを自覚すべき。


で、復興に向けては･･･

・現地の復興の可能性について
　第１次産業は壊滅と診て良い。
　農業／酪農／畜産は、汚染が軽微でも原発事故の風評で成り立たない。
　復興の可能性もあった漁業も同様だ。

・新型の対災害性能を持つ都市構造の提唱
　防波堤は津波に無効な事は理解頂けただろう、おきつねさま推奨はむしろ消波堤。
　コレも、都市本体の構造を連携させなけれは、単体では役には立たナイ。
　対応する構造は定義済みだが、文言で表記できる規模ではナイので割愛させて頂く。

　だが、現状を鑑みるに、対災害高強度都市構造の研究に使うコトこそ最良と考える。
　その行為が地元に産業を生む･･･　某所では これらに疑問を投げかけた向きもあったが、
　おきつねさまは こう返す、･･･米帝西海岸の壊滅的規模の地震も警鐘が鳴らされいる、
　ツマり、地震や津波に強い都市構造の開発は、大きなビジネスになると定義できる。

　今回の規模を超える災害に対し、微動だにしない都市構造を開発するコトが叶えば、
　コレほど大きなビジネスチャンスはナイだろう。

　元々は年齢問わず安全に生活が可能な地方都市の在り方を模索していて辿り着いた結論だったが、
　地盤が皆無になった現地こそ、適用に最適な手法と考える。･･･取り敢えずココまで、他の件は次ﾛｸﾞに追記予定。